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地震大国・日本で安心して住める家の選び方

2024/09/29(日) コラム三浦恭輔

皆様こんにちは!

MIURA HOME営業担当の三浦恭輔です。

日本は地震が頻発する国であり、住宅の耐震性能は、家を選ぶ際にとても重要です。

地震に強い家であれば、家族の命を守り、地震被害を最小限に抑えることができます。

今回のコラムでは、地震が頻発する日本でも、安心して住める家を選ぶポイントについて詳しく解説していきます。

 

目次

1. 地震に強い家とは?
2. 耐震性の重要性
3. 制震性の導入で揺れを低減
4. 免震性で揺れを伝えない
5. 地震に強い家の選び方のポイント
5-1. 耐震等級の確認
5-2. 制震・免震技術の導入の有無
5-3. 信頼できる施工会社の選定
5-4. 建材と設計の選定
5-5. 定期的なメンテナンスと耐震診断
6. 地震に強い家のメリット
6-1. 修繕・改修コストの削減
6-2. 地震保険料の割引
6-3. 資産価値の維持と向上
7. まとめ

参考文献・参考ページ

 

1. 地震に強い家とは?

地震に強い家とは、地震発生時に建物が倒壊や損傷を防ぎ、居住者の安全を確保できる住宅を指します。そして、地震に強い家を選ぶためには、次の3つの要素を考慮することが大切です。

  • 耐震性:建物自体の構造が地震の揺れに耐える性能を持つこと。
  • 制震性:建物が地震の揺れを吸収し、揺れを減少させる性能を持つこと。
  • 免震性:建物と地盤の間に免震装置を設置し、地震の揺れを建物に伝えにくくする性能を持つこと。

これらの要素を組み合わせることで、地震に対して高い安全性を確保することができます。

 

2. 耐震性の重要性

住宅の耐震性を評価する指標の一つに“耐震等級”があります。耐震等級は、住宅の耐震性能を評価するための基準であり、1から3までの3段階に分類。数字が大きいほど、耐震性能が高いことを意味します。※参考文献1

  • 耐震等級1:建築基準法で定められた最低限の耐震性能を満たす住宅。震度6強から7程度の地震で倒壊しないことを想定。
  • 耐震等級2:耐震等級1の1.25倍の強度を持つ住宅。主に学校や病院などの避難所に適用される性能基準。
  • 耐震等級3:耐震等級1の1.5倍の強度を持つ住宅。主に消防署や警察署など、防災拠点となる建物に適用される最高等級の耐震性能。

国土交通省の調査によると、耐震等級3の住宅は震度7の地震においても建物の損傷が最小限に抑えられ、居住者の安全が確保されることが確認されています。※参考文献2 耐震等級1の住宅と比較しても、耐震等級3の住宅は地震時の建物の損傷を約50%以上抑えることができるとされています。※参考文献3

 

3. 制震性の導入で揺れを低減

制震性とは、建物内部に制震装置を設置して地震の揺れを吸収し、建物全体の揺れを抑える技術のことです。

制震装置には、ダンパー(減衰装置)などが使用され、地震エネルギーを吸収することで、建物の揺れを軽減します。

日本免震構造協会のデータによれば、制震技術を導入した住宅は、地震時の揺れを最大で50%程度低減することができます。※参考文献4 制震技術は、特に高層住宅や狭小地に建てられた住宅において、地震時の揺れを大幅に抑える効果が期待できるでしょう。

 

4. 免震性で揺れを伝えない

免震性とは、建物と地盤の間に免震装置を設置し、地震の揺れを建物に伝えにくくする技術です。

免震装置には、ゴム製の支柱や滑り支承などが使用され、地震時に建物と地盤の間でスライドすることで、揺れを吸収。地震時の揺れが建物に直接伝わらないため、建物の損傷を最小限に抑えることができます。

国土交通省の実験では、免震構造を導入した住宅は、震度7の地震でも建物がほとんど揺れないことが確認されています。※参考文献5 これにより、地震後の復旧が容易であり、建物の長期的な耐久性も向上します。

 

5. 地震に強い家の選び方のポイント

地震に強い家を選ぶためには、どのような点に注意したらよいのでしょうか。ここでは、選び方のポイントを5つ紹介します。

 

5-1. 耐震等級の確認

住宅を購入する際には、必ず耐震等級を確認しましょう。

耐震等級3の住宅を選ぶことで、地震に対する最高レベルの安全性を確保できます。特に、地震リスクの高い地域では、耐震等級3の住宅を選ぶことが推奨されます。

耐震等級は、建築確認申請書や住宅性能評価書に記載されています。住宅購入前には、これらの書類を確認しましょう。※参考文献6

 

5-2. 制震・免震技術の導入の有無

制震・免震技術を導入している住宅は、地震時の揺れを大幅に低減することができます。特に、高層住宅や狭小地に建てられた住宅では、これらの技術が非常に効果的です。

住宅を選ぶ際には、制震・免震技術が導入されているかを確認しましょう。導入されている場合は、その種類や性能についてもチェックすることが重要です。※参考文献7

 

5-3. 信頼できる施工会社の選定

地震に強い家を建てるためには、信頼できる施工会社を選ぶことが重要です。

施工会社が耐震等級3の基準を満たすための技術と経験を持っているかを確認し、過去の実績や顧客の評判を参考にしましょう。

私たちMIURA HOMEなど、耐震性能に定評のある会社を選ぶことで、安心して家づくりを進めることができます。※参考文献8

 

5-4. 建材と設計の選定

地震に強い家を実現するためには、使用される建材と設計が非常に重要です。

高強度の構造用合板や鉄筋コンクリート、制震ダンパーなど、耐震性に優れた材料を使用することが推奨されます。また、耐力壁の配置や接合部の設計など、建物の構造設計が適切におこなわれているかを確認することも大切です。※参考文献9

 

5-5. 定期的なメンテナンスと耐震診断

地震に強い家でも、定期的なメンテナンスと耐震診断が必要です。

建物の経年劣化や使用状況に応じて、耐震性能が低下することがあるため、定期的な点検を実施。必要に応じて補強工事をおこないましょう。これにより、長期的に耐震性を維持し、家族の安全を確保することができます。※参考文献10

 

6. 地震に強い家のメリット

地震に強い家を選ぶメリットは、家族の安全を守るだけでなく、経済的な面にもあります。ここでは、具体的なメリットについて説明します。

 

6-1. 修繕・改修コストの削減

地震に強い家は、地震時の損傷が少なく、修繕や改修にかかるコストを削減できます。

耐震等級1の住宅の多くは、大地震後に大規模な修繕が必要になる場合があります。

しかし、耐震等級3の住宅では、その必要性が大幅に減少します。建物の修繕や改修には多額の費用がかかるため、地震時に建物が損傷しにくい地震に強い家は、長期的に見ると非常に経済的です。

日本建築学会の研究によれば、耐震等級3の住宅では、地震後の修繕費用が耐震等級1の住宅と比較して約70%削減されることが確認されています。※参考文献11

 

6-2. 地震保険料の割引

地震に強い家は、耐震性が高いため、地震保険の保険料が割引される場合があります。

一般的に、耐震等級1の住宅と比較して、耐震等級3の住宅では地震保険料が最大50%割引されることがあります。※参考文献12 長期的な視点で見れば、保険料の節約に繋がり、経済的な負担が軽減されるでしょう。

 

6-3. 資産価値の維持と向上

地震に強い家は、その高い耐震性能により、中古住宅市場でも高い評価を受けることが多くあります。特に、地震リスクが高い地域では、地震に強い家の需要が高く、売却時の価格も上昇する傾向にあります。

国土交通省の調査によれば、耐震等級3の住宅は、耐震等級1の住宅と比較して中古市場で約10〜20%高い価格で取引されることが報告されています。※参考文献13 地震に強い家を購入することは、将来的な資産価値の維持と向上にもつながるでしょう。

 

7. まとめ

地震大国・日本で安心して住める家を選ぶためには、耐震性、制震性、免震性など、住宅の耐震性能を十分に考慮することが重要です。

耐震等級の高い住宅を選ぶことで、地震による被害を最小限に抑え、家族の安全を守れるでしょう。

また、制震・免震技術の導入や信頼できる施工会社の選定、定期的なメンテナンスと耐震診断をおこなうことで、長期的な安全性と経済的なメリットも得られます。

これから家づくりを検討する際には、地震に強い家を選ぶことで、安心で安全な理想の住まいを実現していきましょう。

 

最後まで読んでいただきありがとうございました。

MIURA HOMEの標準性能は大村市と雲仙市愛野町にモデルハウスがございますので、いつでも体感することができます。

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健康快適でスタイルのある暮らしを皆様が実現できることを心より願っています。

 

参考文献・参考ページ

  1. 国土交通省「住宅性能表示制度に関するガイドライン」
  2. 国土交通省「耐震等級と地震に対する安全性」
  3. 日本建築学会「住宅の耐震性能に関する研究」
  4. 日本免震構造協会「制震・免震技術の概要」
  5. 国土交通省「免震構造の住宅に関する実験結果」
  6. 日本建築センター「耐震等級の確認と重要性」
  7. 日本建材協会「制震・免震技術の選定基準」
  8. MIURAHOME「耐震技術と住宅の長期的な価値向上」
  9. 日本建築学会「高強度建材の選定と使用方法」
  10. 日本建築学会「耐震診断と補強工事の重要性」
  11. 日本建築学会「地震後の修繕コストに関する研究」
  12. 日本損害保険協会「地震保険料と耐震等級の関係」
  13. 国土交通省「住宅の資産価値に関する調査」

このコラムを通じて、地震大国・日本で安心して住める家を選ぶためのポイントについて理解を深めていただければ幸いです。

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