電気料金が上がるほど高性能住宅が有利になる理由｜長崎で重要な高断熱・高気密住宅の考え方
2026.07.01
目次
結論：使用量の差は一定でも、単価が上がるほど金額差は拡大する
高性能住宅と一般的な住宅の間には、年間の電力使用量に差があります。この使用量の差そのものは変わらなくても、電気料金の単価が上がれば上がるほど、光熱費の金額差は大きくなっていきます。高性能住宅への投資は、電気代高騰に対する一種の備えでもあります。
この記事の執筆者
三浦 恭輔（MIURAHOME 取締役部長・営業部）
大学院卒業後、都内の設計事務所に勤務し、2023年にMIURAHOMEへ入社。設計事務所でのデザイナー経験を活かし、「美しい空間」「住みよい性能」「安心なライフプラン」の提案を行う。長崎県諫早市を拠点に、パッシブハウス基準の高断熱・高気密住宅を専門に手がける。
はじめに
「電気代が上がった」
という実感を持つ方は、
近年増えているのではないでしょうか。
この記事では、
電気料金の上昇が、
住宅性能の違いにどう影響するのかを、
数字を使って解説します。
電気料金は、なぜ上がっているのか
電気料金には、
基本料金や使用量に応じた料金のほかに、
燃料費調整額や再生可能エネルギー賦課金など、
さまざまな要素が含まれています。
燃料価格の変動や為替の影響、
再エネ普及のための負担など、
複数の要因が重なり合っており、
単純な理由ひとつで説明できるものではありません。
長期的に見ると、
電気料金の単価は上昇傾向にあります。
もちろん短期的には、
単価が下がる時期もあります。
しかし住宅は、
35年、40年と、
長く住み続けるものです。
その間に電気料金が、
一度も変動しないと考える方が、
現実的ではありません。
「使用量の差」が「金額の差」に化ける、単純な仕組み
仮に、
高性能住宅と一般的な住宅の間で、
年間の電力使用量に、
1,000kWhの差があるとします。
この差は、
電気単価が変わっても、
基本的には変わりません。
しかし金額に換算すると、
単価27円/kWhなら年間27,000円の差、
単価35円/kWhなら年間35,000円の差、
というように、
単価が上がるほど、
金額の差は大きくなっていきます。
「使用量の差×単価」
という、
単純な掛け算の結果です。当たり前のようですが、見落とされがちな視点です。
高性能住宅は「電気代高騰への保険」でもある
住宅を建てる時点では、
将来の電気料金がどうなるかを、
正確に予測することはできません。
しかし断熱性能・気密性能を高め、
そもそもの電力使用量を抑えておけば、
電気料金がどう変動しても、
その影響を受けにくくなります。
これは、
「電気代が上がったらどうしよう」
という将来の不安に対する、
一種の保険と考えることもできます。
日本のエネルギー事情も、無関係ではない
日本は、
エネルギー資源の多くを、
海外からの輸入に頼っています。
そのため、
為替や国際情勢の変化が、
電気料金に影響を与えやすい構造になっています。
こうした外部要因は、
個人の努力でコントロールできるものではありません。
だからこそ、
自分たちでコントロールできる部分、
つまり「そもそもの使用量」を、
住宅性能によって抑えておくことに、
価値があります。
太陽光発電と組み合わせると、さらに有利になる
断熱性能を高めることは、
使う電力量そのものを、
減らすアプローチです。
これに太陽光発電を組み合わせると、
電力会社から買う電力量そのものを、
さらに減らすことができます。
「使う量を減らす」ことと、
「買う量を減らす」ことを、
組み合わせることで、
電気料金の変動に対する耐性は、
さらに高まります。
MIURAHOMEの考え方
MIURAHOMEでは、断熱性能「UA値0.35以下（最低ライン）／0.26以下（推奨）」、気密性能「C値0.19以下」を標準とし、そもそもの電力使用量を抑える設計を行っています。パッシブハウスを目指す場合には、太陽光発電・蓄電池の導入も推奨しています。
電気料金がどう変動しても、暮らしへの影響を受けにくい住まいづくりを、数値と設計の両面から支えています。長期的な視点でのシミュレーションも、個別相談の中でご提案しています。
まとめ
高性能住宅と一般的な住宅の、
電力使用量の差そのものは、
一定です。
しかし電気料金の単価が上がるほど、
その差が生む金額差は、
どんどん大きくなっていきます。
高性能住宅への投資は、
目先の建築費だけでなく、
将来の電気料金変動に対する、
備えとしても捉えることができます。
今の電気料金だけを見て判断するのではなく、
これから何十年と住み続ける家だからこそ、
長期的な視点で、
住宅性能を考えてみてください。
よくある質問
電気料金は、今後も上がり続けるのですか？
将来の電気料金を正確に予測することはできません。ただし燃料費や再エネ賦課金など、複数の要因が影響するため、変動する可能性があること自体は考慮しておく必要があります。使用量そのものを抑える住宅性能は、上がる場合にも下がる場合にも、家計への影響を安定させる働きをします。
オール電化の住宅は、電気代高騰の影響を受けやすいですか？
電力使用量が多くなる傾向があるため、電気単価の上昇の影響は受けやすくなります。ただし断熱性能を高めて使用量そのものを抑えれば、オール電化であっても、影響を小さく抑えることは可能です。
ガスと電気、どちらを使う方が有利ですか？
ガス料金にも変動リスクがあるため、一概にどちらが有利とは言えません。重要なのは、エネルギーの種類にかかわらず、そもそもの使用量（消費エネルギー量）を抑える住宅性能を確保しておくことです。使用するエネルギーの種類を選ぶ以前に、必要なエネルギー量そのものを減らす視点が欠かせません。
太陽光発電だけでも、電気代高騰対策になりますか？
一定の効果はありますが、断熱性能が低いと、そもそもの電力使用量が多くなり、太陽光発電で賄いきれない分を、高い単価で買う必要が出てきます。断熱性能と太陽光発電を組み合わせることで、より高い効果が期待できます。蓄電池をあわせて導入すれば、発電した電力を夜間にも活用でき、さらに効果を高められます。
今すでに家を持っている場合、電気代高騰への対策はありますか？
断熱リフォームや窓の断熱改修、太陽光発電の後付けなどが選択肢になります。新築時ほどの自由度はありませんが、部分的な対策でも、使用量を抑える効果は期待できます。まずは自宅のどこから熱が逃げているかを把握することが第一歩です。専門業者による断熱診断を受けてみるのもひとつの方法です。
電気代高騰への備えについて、もっと詳しく知りたい方へ
MIURAHOMEでは、断熱性能と太陽光発電を組み合わせた住まいづくりについてご説明する完成見学会・個別相談を随時受け付けています。
お気軽にご相談ください。
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参考文献
本記事の作成にあたり、以下の情報を参考にしました（すべて2026年8月時点で確認）。
- 資源エネルギー庁 電気料金の仕組みに関する資料
- 資源エネルギー庁 再生可能エネルギー発電促進賦課金に関する資料
- MIURAHOME 社内施工基準
